肥満、高脂血、高血圧、高血糖などと判定されていても、その現実を自分の健康問題として認識している割合は男性で3〜5割、女性で1〜6割にとどまり、現実と認識にズレがあることが、厚生労働省が3月9日に発表した『平成11年国民栄養調査』で明らかになった。

　調査は平成11年11月に、全国約5,000世帯の世帯員約15,000人を対象に実施されたもの。

　厚生労働省の「50歳未満の適正な乳がん検診のあり方に関する研究班」（主任研究者＝遠藤登喜子・国立名古屋病院放射線科医長）はこのほど、40歳代でも視触診とマンモグラフィを併用すれば乳がんの早期発見が可能とする報告をまとめた。

　マンモグラフィ検診を巡っては、50歳以上に対する有意な死亡率減少効果が欧米で証明され、わが国でもがん発見率・早期がん割合の点で視触診法より優れているとの研究データが示されている。同省は、体制の整備された自治体から、50歳以上の女性に2年に１度、視触診とマンモグラフィの併用検診を実施するよう指導している。

　一方、わが国で最も罹患率が高い40歳代に関しては、一般に乳腺の密度が高いため乳がんの早期発見が難しいとされ、世界的にも、検診のあり方について結論が得られていない。
　研究班は、40歳代と50〜69歳の2群について、東北大学を中心に宮城県内で平成7〜10年に実施した視触診、マンモグラフィ併用法の成績を比較した。

　結果は、表のとおり。マンモグラフィの乳がん発見率は両群とも視触診より良好で、併用法では両群とも0.20％。また、40歳代女性に対する費用効果 分析でも、マンモグラフィ併用法は、視触診単独や超音波併用法より優れていることが明らかになった。

　これらの結果を踏まえ、研究班は「40歳代でもマンモグラフィ併用により死亡リスクを軽減可能な検診の可能性が示唆」されると結論づけるとともに、精度管理システム構築の重要性を訴えている。